2007年10月26日 18時10分更新
「Asynchronous JavaScript + XML」の略。特定の技術を指す言葉ではなく、JavaScriptやXMLといったオープンな技術を組み合わせたものの総称。ブラウザに操作性の高いプログラムを組み込み、サーバーと連携して動作させることで動的にWebの表示を変化させることができる。Web2.0の代表的な技術とされている。
「Application Program Interface」の略。アプリケーションから利用できるOSやプログラミング言語で用意されたライブラリなどの機能の入り口。これを使うことでソフトウェアが他のソフトウェアと通信可能になり、規約に従って呼び出すことで、持っている機能を他のソフトウェアから利用できるようになる。
「Business Intelligence」の略。企業内のシステムに蓄積される大量のデータを分析・加工して、企業の意思決定に利用する手法のこと。ERPやCRMからもたらされるデータを、経営者や社員が自在に分析し、経営計画や企業戦略に活用することを狙っている。データウェアハウスなどさまざまなツールが利用される。
機械設計、建築、回路設計などで使われる図面作成ソフトウェアのこと。オートデスク社の「AutoCAD」などが有名だが、個人が購入するには高価である。Web会議サービスでは、相手側にアプリケーションがなくてもデータを共有できる機能があるが、CADデータを扱う場合などには、特に有効といえる。
「Consumer Generated Media」の略。個人の情報発信をデータベース化、メディア化したWebサイトで、消費者が内容を作るためにこう呼ばれる。クチコミサイトやSNS、Q&Aコミュニティ、ブログなどが該当し、Web2.0的なものの特徴といわれる。顧客サイトなどにこの機能を持たせることが、閲覧者を増やす早道とされている。
「Contents Management System」の略。日本語では「コンテンツ管理システム」という。Webコンテンツの要素であるテキストや画像、レイアウト情報などを一元的に保存・管理し、サイトを構築・編集するソフトウェアのこと。レイアウトや装飾、ハイパーリンクをデータベースに保存し、サイト構築が自動的に行われる。
「Customer Relationship Management」の略で、「顧客関係管理」または「顧客管理」と訳される。大量生産・大量消費を前提としたマスマーケティングの時代から、個々の消費者のニーズに合わせたOne to Oneマーケティングの時代に市場が変化したために、注目され始めた。顧客規模が大きいほど、システムが複雑になる。
「Electronic Commerce」の略で、「電子商取引」と訳される。インターネットなどのネットワークを利用して、契約や決済などを行う取引形態のこと。大きく3つに分けることができ、企業同士の取引は「B to B」、企業対消費者の取引は「B to C」、消費者同士の取引は「C to C」と呼ばれる。ネットショップは「B to C」の代表である。
「Enterprise Resource Planning」の略で、「企業資源計画」と訳される。経営資源を有効活用する視点から企業全体を統合的に管理し、経営の効率化を図る手法およびそのツールのこと。ツールである「ERPパッケージ」は「統合業務パッケージ」とも呼ばれ、企業の基幹業務である財務会計、生産、販売、人事などが統合されている。
ICT(情報通信技術)を活用した教育の仕組み。別名に「Web Based Training」や「オンラインラーニング」がある。インターネットやイントラネットを介してLMS(ラーニング・マネジメント・システム)に接続して学習を行い、効果測定や成績管理もネットワーク経由で行われる。受講者を集める必要がないので、ローコスト運営が可能となる。
「Internet Data Center」の略。単に「データセンター」とも呼ばれる。顧客からサーバーを預かり、インターネットへの接続回線や保守・運用サービスなどを提供する場所のこと。耐震性に優れた建物に高速な通信回線を引き込んであり、自家発電設備やバックアップシステム、空調設備などを備え、セキュリティ体制も確保されている。
米国のSOX法にならった日本の法規制のことで、「J-SOX法」または「日本版SOX法」と呼ばれることが多いが、それらは俗称。上場企業に対して、「財務諸表等が適正に作成されるシステムが存在し、かつ機能していることをみずから評価する」「その評価について、外部の監査法人による監査を受ける」という対応を義務づけたもの。
「Return On Investment」の略。「投資利益率」、「投資対効果」などと訳される。投資した資本に対して得られる利益の割合を数値で示したもので、企業の収益性を測る指標となる。自社でゼロからシステムを構築する場合に比べて、SaaS・ASPの利用はROIが高くなるため、企業経営に有利であるといわれる。
「Search Engine Optimization」の略。「検索エンジン最適化」などと訳される。自社または依頼主のサイトを調整して、検索エンジンの検索結果で上位に表示されるように工夫すること。GoogleやYahoo! JAPANなどの検索エンジンは独自のアルゴリズムで検索順位を決めているが、その手法を分析して上位に表示されやすくする。
「Sales Force Automation」の略で、「営業支援」と訳される。最近はそのまま「セールスフォース」と呼ばれることも多い。ICT(情報通信技術)を使って企業の営業部門を効率化する情報システムのことを指し、CRMシステムの一部にもなっている。標準的な営業プロセスを想定して、商談の進み具合やスピードを管理することが中心。
「Service Level Agreement」の略。通信サービスを提供する事業者が、利用者に対してサービスの品質を保証する制度のこと。回線の最低通信速度や利用不能時間の上限といった保証項目や、保証した内容を実現できなかった場合の規定などが契約に盛り込まれる。日本では「サービス品質保証制度」などと呼ばれている。
「Social Networking Service」の略。インターネット上のコミュニティを通じて友達の輪を広げ、人と人とのつながりを電子化するサービスのこと。代表的なものとしては、日本最大の会員数を持つ「mixi」、世界最大の会員数の「MySpace」がある。社内のコミュニケーション活性化や内定者の囲い込みを目的に導入する企業も増えている。
SOAとは「Service-Oriented Architecture」の略で、「サービス指向アーキテクチャー」と訳される。大規模なシステムを「サービス=部品」の集まりとして構築する設計手法で、SaaSの「サービス」とは意味が違う。しかしSOAにおいて呼び出されるサービスがWeb上にあれば、それはSaaSであり、実際に両者の融合は起こり始めている。
「User Interface」の略。訳語はなく、そのまま「ユーザーインターフェース」と呼ばれる。コンピュータシステムのうち、利用者が直接関与する画面の入出力や、操作感の部分を指す。SaaS・ASPにおけるUIは、ブラウザ内の処理になるため今ひとつの感があったが、最近はAjaxなどの利用により、急速にパッケージソフトに近づいている。
「Unified Threat Management」の略。ファイアウォールとVPN機能をベースに複数のセキュリティ機能を統合的に管理するシステムのこと。UTM機器は1台に複数のセキュリティ機能が搭載されているので、設定や管理の手間が簡素化され、導入が容易で運用コストが安くなる。さらにアップデート作業などのメンテナンスも効率的に行える。
2004年ごろから登場した、新しいWebの技術とサービスの総称。「2.0」はソフトのバージョンになぞらえた新しさを表現するためのもの。それまでのWebが閲覧を主とする完結したものであったのに対して、Web2.0は利用者や他の事業者が参加して集合知を形成していく。ブログやSNS、ウィキペディアなどがその代表といわれる。
インターネット回線などを利用して遠隔地にある複数の拠点を接続し、相手の顔を見ながら会議ができるシステムやサービスのこと。かつては「TV会議」と呼ばれていたが、現在ではアプリケーション画面の共有も可能なため、研修やサポートなど、会議以外の用途にも使われ、コラボレーションツールのひとつとなっている。
「any type of Service Provider」すなわち、各種のサービスプロバイダを総称する言い方。代表的なものには、ISP(インターネット・サービスプロバイダ)やASPがあるが、ほかにもBSP(ビジネス・サービスプロバイダ)、CSP(コンテンツ・サービスプロバイダ)、SSP(セキュリティ・サービスプロバイダ)などがある。
英語では「encryption(エンクリプション)」といい、ネットワークを通じてデータをやりとりするときに盗み見られたり改ざんされたりすることを防ぐために取られる措置のこと。決まった規則にもとづいてデータを変換し、復元(「復号化」という)するが、暗号化・復号化に使う鍵の扱い方で、いろいろな方法に分かれている。
社内向けに設置され、読み手を社内にほぼ限定したブログシステムのこと。社内の情報共有や、人間関係の円滑化を目的に設置されることが多い。従来のイントラネットにおける掲示板の代わりだが、掲示板が管理者の目線で作られているのに対し、イントラブログは現場目線で作られているところが違う。
使用頻度の高いデータをより高速な記憶装置に蓄えておき、データ読み出しの効率を上げること。たとえばハードディスクの読み書きに対しては、より高速なメモリが使われ、ネットワークを介してのアクセスでは、ローカルマシンのハードディスクが使われる。しかし後者はセキュリティの面でリスク要因となる。
企業内ネットワークを活用して、情報共有やコミュニケーションの円滑化を図り、グループによる共同作業を支援するソフトウェアの総称。電子メール機能やWeb会議機能、スケジューラ、文書共有機能などの機能を持つものが多く、パッケージソフト版、SaaS・ASP版のそれぞれにさまざまな製品がある。
個人情報を取り扱う業者が順守すべきさまざまな義務を定めた法律。2005年4月1日から施行された。対象は過去半年間に5000件以上の個人情報を保有している者で、個人情報取扱事業者として法律が適用される。法令に違反すると勧告や命令の行政処分を受け、さらに命令に違反すると6カ月以下の懲役か30万円以下の罰金となる。
携帯電話が固有に持っている製造番号やユーザーIDを確認して、ネットワークへの接続を許可する方法。これにより、仮にIDとパスワードが盗まれた場合でも、第三者が携帯電話でネットワークに勝手に接続するのを防ぐことができる。ただし、IDとパスワードが知られ、接続を許可されている携帯電話が盗まれた場合はその限りではない。
多数の利用者で共同利用する公共回線に対して、自分たちだけが使用する回線のこと。通信の輻輳や盗聴が起きにくく、安定して使用できるが料金は高い。最近注目されているVPN(仮想専用回線)は、複数の利用者で共同利用しながら、あたかも専用回線であるかのように利用できるサービスで、低コストとなる利点がある。
コンピュータ同士でデータをやりとりするための言語と取り決めのこと。インターネットにおける標準的なプロトコルは「TCP/IP」だが、これはネットワークインターフェース層、インターネット層、トランスポート層、アプリケーション層の各階層にまたがる複数のプロトコルをまとめて呼ぶものである。
「Data WareHouse」略してDWHとも表記される。業務データを時系列に沿って蓄積し、項目間の関連性を分析するシステム。受け取ったデータを削除も更新もせずに大量に保存するため、「データの倉庫」という意味のこの名がついている。蓄積したデータを分析するには、データマイニングツールなどが利用される。
頭文字を取って「KM」と呼ぶこともある。個人の持つ知識や情報を組織全体で共有し、有効に活用することで業績を上げようという経営手法。そのためのシステムには、個人の知識を全体で共有するための仕組みと、共有した知識から新たな知識を創造する仕組み、その流れを継続する仕組みが必要とされる。
組織内のネットワークに望まない相手が侵入してくるのを防ぐシステム。インターネットと組織内ネットワークの接点に設けられ、第三者の侵入を制限するとともに、内部からのデータ流出も監視する。これがあまりに厳格だと、インターネット利用のSaaS・ASPが使いにくくなるので、注意が必要である。
「ビジネス・プロセスマネジメント(BPM)」とも呼ばれる。業務のプロセスを整理分析し、効率的・効果的な改善を継続的に行うこと。小さな処理の積み重ねがビジネスプロセスであるが、その連携がスムーズに進むように管理し、同部署・他部署の人間とのつながりも管理する。分析→改善→導入→運用はサイクルとなって循環する。
コールセンターのうち、問い合わせに対応するもののこと。顧客や社員から、製品の使用方法やトラブル時の対処法、苦情などの問い合わせを一括して受け付け、処理する。大規模なところでは電話とコンピュータを連携させるCTIや顧客データベースなどを備え、迅速かつ効率的な対応を図っている。
インターネットの入り口となるサイトやWebページのこと。コンテンツへのスムーズな導線や検索機能を持ち、サイト内の情報を有効に活用するために作られる。企業内サイトのイントラポータルの場合は、その機能だけで十分だが、顧客向けサイトでは、ポータルに顧客を滞留させる仕組みが求められる。
インターネットに情報を発信するためのサーバーをレンタルするサービス。「レンタルサーバー」ともいう。サーバーやインターネット回線を自前で用意できない顧客や、保守運用をアウトソーシングしたい顧客からコンテンツを預かり、インターネットに接続されたサーバーで公開する。一般的に容量が大きいほど料金が高額になる。
200字以下程度の短いテキストで書かれるブログで、ユーザーが公開の範囲や方法を選択できるもの。「Twitter」がその代表格で、ユーザーは更新情報をSNSと電子メール、Webブラウザから送信できる。誰もが簡単に情報を発信できるため、ブログやSNSよりも生活に浸透しやすい。シンプルな構造とひんぱんに投稿できる仕組みが特徴。
「複数の音源を組み合わせる」という音楽用語を転用した言葉。複数のWebサービスのAPIを組み合わせ、ひとつのWebサービスのようにして提供すること。短期間でアプリケーションの開発が可能なことから、新しい開発技法として注目され、Web2.0の代表的な技術と考えれている。アマゾン、GoogleのAPIを利用したものがよく見られる。
あるデータに関連する情報のことで、「データについてのデータ」を意味する。データの作成日時や作成者、データ形式やタイトル、注釈などがそれにあたり、データを効率的に管理したり検索したりする場合に有効な情報となる。たとえば画像を検索するときなど、メタデータがなければ現物を直接探すしか方法がない。
商品や資材などを発注してから注文した品が到着するまでの期間。これを短縮することが、業務効率の向上やコスト削減に直結する。SaaS・ASPはシステムを自社で構築する場合に比べてリードタイムが短く、初期費用の安さとあわせて大きな利点となっている。大規模なシステムの場合、その差は年単位になることもある。
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